| 中西輝政氏著作のマトメ |
| ２０１３年２月１３日 中西輝政氏「日本人が知らない 世界と日本の見方」は、氏が京都大学で２００８年の前期（４月～７月）に「現代国際政治」という名称で行った講義をまとめたもので、専門的は話しは後期の「国際政治理論」に廻し、国際政治学の入門にあたるものとしています。そして、体系的な構成を意識せず、学生達の反応を見ながら、関心の強い問題に話題を展開していくようにしたため、まとまりのないものになったのでは、と思っているようです。確かに、読んでみての感じはその通りと思われ、全体を整理することが難しく感じられました。 そこで、私が面白いと感じた記述のみをピックアップしてのマトメとして見たいと思います。 「はじめに 世界と日本の末期症状」 ・・・国際政治を学ぶ人に申し上げたいのは、国際ニュースを見て、世界各国で起こる出来事に敏感であってほしいということです。とくに日々のニュースソースに注意してください。どうゆうソースからニュースを手に入れるかは、いろいろ試しながら「これはいい、これはダメ」「この部分は客観的だけれども、こうゆう視点は偏向している」などと判断する眼を養ってください。 メディアには「癖」があります。日本の大新聞でいえば、たとえば『朝日新聞』は国際ニュースについては信頼できるけれど、こと中国に関してはちょっと信頼できません。あるいは産経、読売は真ん中から右側の保守、または中道保守、朝日、毎日は真ん中から完全に左側です。そうした偏りがある中、国際面のニュースを正確に読み取るのは実はなかなか難しい、ということは覚えておいてください。・・・ 「世界史初の国家総力戦であった第一次世界大戦」・・・第一次世界大戦は、世界史上初のおわゆる「国家総力戦」でした。・・・戦車や飛行機、毒ガスなど、核兵器以外のすべての大量破壊兵器が開発・使用され、それによる人的犠牲は甚大なものでした。また、ある面で「国家が国民を騙す戦争」ということでもあります。戦意高揚のため、マスコミを利用して国民に情報を植えつける。戦争の美談を捏造し、負けているのに「勝っている」と報じる。・・・１９１６年の「ソンムの戦い」が顕著な例としています。 戦後賠償がヒトラーを生んだということは、知識の内に入っていましたが、イギリスを始めとする戦勝国は大きな戦後賠償を受けなければ国民に言い訳が立たず、アメリカからの国の借金も返済できない状態であったようです。 「もし国際連合に拒否権がなかったら」・・・第一次世界大戦後、ヨーロッパで「戦争の原因になる国家をなくすために」考えられたとされる共産主義の「平和宣伝」に対抗するものとして、アメリカのウィルソン大統領がもう一つの答えを出していました。それが「国際連盟」です。・・・戦争が起こりそうになれば、必ず国際連盟がその解決に力を尽くす。しかも民主主義の原理に忠実に、一国一票の多数決で決めるという考えも生まれます。ただし、それだけだと不合理なので「常任理事国」という考えも生まれます。いまの「国際連合」は、当時の国際連盟のほとんど焼き直しにすぎませんが、決定的に違うのは「国際連合には拒否権があるが、国際連盟では常任理事国に拒否権がなかった」ことです。満州事変の折、常任理事国であった日本に拒否権があれば、「リットン調査団」の報告に基づく非難決議を受けることが無く、国連を脱退する必要がなく、日本は第二次世界大戦とは無縁だったといえる可能性が高いとしています。 ・・・現在の、常任理事国が１国、拒否しただけで、他の理事国が全員賛成しても決議が否決されるいう拒否権は、じつにおかしな制度です。・・・そう考えると、じつは拒否権があったほうが、平和は守れるのです。大国が国際社会から孤立することなく、大国同士の戦いも起りにくい。しかしその一方で、横車を押して他国の領土に侵攻し、占領して平気でいることもできる。非常に大きなジレンマといえます。例えば「イラク戦争」。 「樺太を譲ったのはイギリスの入れ知恵だった」・・・１８７５年に日本はロシアと「千島・樺太交換条約」を結び、樺太はロシア領、千島列島はすべてに日本領となります。これらは現在、北方領土問題として揉めていますが、千島・樺太交換条約以前はロシア人も日本人も、樺太にも千島列島にも暮らしていました。ところが条約により、全千島すなわちカムチャッカ半島までが日本領となり、代わりに日本人が多く住んでいた樺太がロシア領になってしまったのです。１９８７５年といえば、明治８年です。・・・これはイギリス人の入れ知恵で、「日本の小さな力では樺太を開発できないし、防衛も出来ない。千島なら、周囲は海だから防衛できるだろう・・・という論法で、日本に樺太を放棄させたのです。そこには「千島までは絶対にロシアのものにはしたくない」というイギリスの思惑がありました。ロシアが千島を握ると、北太平洋はすべてロシアの海になる。それをイギリスは恐れたのです。・・・日本共産党の北方領土問題に関する基本的態度も「全千島を要求するのが日本の正しい立場」というものです。・・・ 日本共産党の「立派な見識」・・・もう一つ、日本共産党のかっての主張で正しいものがあります。昭和二十二年（１９４５年）まで、日本共産党は「憲法九条は認めない」といっていました。「軍隊を持たない主権国家なであり得ない」という論拠からで、当時の日本共産党の最高幹部は全員声をそろえていっていました。これも正しいと思います。・・・「軍隊がなければ、誰が日本の国家の安全を保障するのか。・・・この質問に対し、吉田首相は次のように答弁しました。「この憲法は、二度と侵略戦争をしないと謳っている。・・・いくら主権国家が自らの独立を守るために必要だといっても、そうしてできた国軍がいずれは侵略戦争を起こすことも歴史が示している」とだから軍隊はいっさい持たない。・・・現在は全く反対の意見となっています。これについて、「共産党がモスクワ・北京の子分、自民党はワシントンの子分」で触れています。 「反アングロサクソン精神がEUをつくった」・・・古代ローマ人はもうおらず、人種的には何の意味もないフラン人が人種をいうのは、カトリック教会に対抗するためです。カトリックはヘブライ、ユダヤ、キリスト教につながる系譜で、フランス人がその継承者というだけであればいいのですが、キリスト教会は自分たちを「ローマ帝国の継承者でもある」と言い張りました。・・・「フランスこそヨーロッパの主人公で、アングロサクソン的なものは大したものではない」という思想です。このような確固たるものが、ヨーロッパにはある。EUが発展してきたのは、この精神が生きているからです。・・・ 後半部、第５講の「一超多強」の世界では 「国民が高揚していた日露戦争時の日本」、「最初から精神的に負けていた大東亜戦争」、「サミットはもはや諸大国が話し合いをする場ではない」、「トルコはなぜEUに入れないのか」などがあります。それぞれなるほどという記述です。 １０日で触れたように、ブックオフで購入した７冊の氏の本を発刊が古いものから読み始めています。２００１年９月、第１刷の 日本の「敵」 ２０１０年１０月発行の 「インテリジェンス・リテラシーのすすめ 情報亡国の危機」を読みました。別ページでマトメてみます。 |
| ２０１３年３月６日 『日本の「敵」』 中国、アメリカ そして 戦後民主主義 ２００１年９月１５日 初刊 第１章 日本の「敵」 中国、アメリカ・・・平成大不況 だが、再生を阻む一番恐ろしい敵とは何か ２１世紀という区切りを迎えても、依然、戦後的な文脈の中で、十年一日のように「改革」が論じられ枝葉末節の議論がくり返されていますが、いずれも隔靴掻痒（かっかそうよう）の感を否めません。この数年を見てもすべての議論が行きつ戻りつし方向感が右に左に揺れつづけている。まさに日本は「右往左往」しているのです。これは、問題の本質がまるで見えていないからです。このままでは、どんな改革をめざしても挫折をくり返すばかりでしょう。「小泉改革」を迎えてもこの国の「右往左往」のサイクルは結局、続いていくのでしょう。その証拠に、もう早速「セーフティネット」の議論に改革論の焦点が移っています。この「やさしさ」にのみ傾斜する日本、ここに「打ち続く挫折」の真の原因があるのかもしれません。・・・ 敵を論ずる、友と敵を明確にするということは、すなわち自己を認識することでもあるのです。そしてそれは赴くところ、そもそも日本という国が何なのかを再発見することです。一口に敵といってもその意味するっところはさまざまで、「エネミー」という敵もあれば、「ライバル」という敵もある。さらには「内なる敵」もいる。・・・２１世紀の日本ににとって「戦後という自らの過去が、いちばん敵だ」という命題が浮かび上がります。・・・ 「民主主義は最悪の制度だ」 １８世紀のイギリスや１９世紀のアメリカで、民主主義が未熟な時代に、よく「実効性のある民主主義でなければならない」といわれましたが、その段階の「実効性」を欠いていたのが、日本の戦後民主主義の本質なのでう。・・・戦後民主主義が２１世紀における最大の「日本の敵」であるとするならば、日本のエリートの内面のあり方が、うり具体的なもう一つの「敵」にイメージといえるだろう。 ウィンストン・チャーチルの言葉で言えば、「民主主義は最悪の制度だ。ただし、他の政治体制をのぞいては」。・・・「とんでもない失敗を犯しかねない制度だ」といっているのです。民主主義＝善、独裁＝悪という単純なとらえ方を日本人はするが、それは戦後民主主義に特有の二分法で、哲学者ヒュームは、「どんな独裁政治も多かれ少なかれ民意を基礎にしている」と言っている。とするならば、「どんな民主主義も多かれ少なかれ独裁（強権の行使）を含まなければならない」という命題も成り立つことになる。・・・ 歴史を見ると、ある時期、どの国でも大衆民主主義の時代に入って何十年かたつとワイドショー的な人気に悪乗りするポピュリズム、スキャンダラスを求めるマスコミのパパラッチズム（一点集中的に追い回すこと）に政治が悩まされる。しかしあるときを境にして、どの国もそこから脱していくのです。・・・ リーダーに必要な三つの「S] ２１世紀の日本にとって最大の問題は「国家」という大問題にどう対処するかでしょう。 一つは、正しい「政策」。変化する世界に中で日本が取るべき政策を正しく認識して、十分に勉強しているかどうかだ。・・・なかなか実行に移れないのはなぜか。これは政策が不足しているのではなく、国全体としてつまりリーダー層の決断力、実行力が不足しているからです。・・・ そこで、第二に必要になるのは「精神の活力」でしょう。・・・戦後第一世代（昭和二ケター十年代ー生まれ）の指導者が、戦後的な惰性を大前提に日本の舵取りにあたっている。 第三に、そしておそらく日本のリーダーにとって最も不足している点は、くり返しますがやはり「戦略」です。・・・この「戦略」の中でも、今、日本のリーダーに不可欠な要素となっているのは国家的な情報感覚です。二十一世紀の日本にとって、「情報」（インテリジェンス）はかってなく重要になる。・・・ リーダーに不可欠な資質は、大きな仕事をなしおえた指導者は大変な「ペシミスト（悲観論者）」であった点です。・・・「活力あるペシミスト」、ビスマルク、チャーチル、サッチャーも 外なる「敵」とは ２００１年の発刊の時点で、２０１３年現在進行中の事態を明確に示し、問題点が少しも変わっていないことを知らしめています。少し長く、抜粋します。この十数年日本のリーダー達は何をしてきたのでしょうか？内なる「敵」が最も重い責任があるようです。国を引っ張っていくべき立場の政治家、官僚、マスコミの指導者の中に日本という国の行く末を真剣に懸念してくれる人がいなかったのでしょう？ アーミテージ国務副長官が、就任前の２０００年１０月に出した、いわゆる「アーミテージ・レポート」があります。超党派のアジア専門グループがまとめた新政権の発足に向け対日政策の指針となる報告書で、日本重視の姿勢を明確に打ち出す一方、日本政府が集団的自衛権の行使は現行憲法下では許されないとの立場をとっていることは「同名協力の制約になったいる」と指摘している。（ブッシュ政権時） しかしこの報告書は一方で、「尖閣諸島を含めた日本領土の防衛に対するアメリカの責任」を再確認しており、クリントン政権が「尖閣諸島は守らない」という姿勢を唆（さ そそのかす）していたのとは対照的です。こんな機会は日本にとって、おそらく二度とないでしょう。 ２００１年５月、アメリカの政府系シンクタンク、「ランド研究所」が、アジア戦略について提言を示した。ここでも集団的自衛権の行使を日本に求め、憲法改正を支持するアーミテージ・レポートの流れを受けているが、朝鮮半島の統一にも言及し、「統一した半島国家は日本を主要な地域ライバルとみなすだろう」、「北のミサイルと核を吸収した韓国に日本がどう対処するかが重要な意味を持つ」としている。 さらに「朝鮮半島で南北がお互いに脅威だとは言い合わない関係になれば、在韓米軍は確実に存在する根拠を失う」とし、米韓同盟はまったくアメリカにとっての歴史的位置ずけがちがう、とまで踏み込んでいる。つまり、もはや米韓同盟はあくまで南北問題が解決するまでの「暫定同盟」だが、日米同盟はアジア情勢が大きく変化したあとまで考えられなければならないものであり、またその必要性、可能性も十分ある。なぜなら、統一した朝鮮半島は、「反日」ということで必ず中国に傾斜する、とアメリカは思っているからです。 つまり、何を置いても決定的なファクターは、やっぱり中国という存在なのです。 北朝鮮と中国の脅威 ・・・あの国はその体制が変わらない限り、いずれ必ず馬脚を現して、テロ国家の本質をあらわすはず、と見切っておくことです。・・・ 中国に関し、日本にとって一番の問題は、実は長期戦略の中で中国が考える「二十一世紀のアジア」像なのです。そこでは、日本を衛星国状態にして、アジア周辺の親中国の国だけで一つの「閉ざされた経済圏」を作るという大中華圏構想である。そういう中国化されたアジア像は、日本にとってとうてい受け入れられないはずです。・・・ 以上が第Ⅰ部 第１章 日本の「敵」の要旨であり、各論に入っていきます。 第Ⅱ部 第４章 「戦後精神」が日本を滅ばす 第６章 歴史とどう向き合うか を特に再読していきます。 |
| ２０１３年７月４日 「帝国としての中国」 「覇権の論理と現実」 ２００４年９月１４日 初刊 帯符 なぜ、いまだに「歴史認識」にこだわるのか、北朝鮮をかばいつづけるのか。 帝国としてのヘゲモニーを追求し続ける中国の本質を文明史的に解明する。 書き出しです。 次の文章は、今から７年前、イギリスから香港が返還される日を間近に控え、２１世紀の中国の大きな展望の必要性を感じた折に、筆者（中西）が書き残した一文である。 はたして本当に中国は２１世紀の超大国となるのか、経済成長の持続性はどうか、民主化の可能性は、もしかすると分裂することにならないか、等々といった直截な問いかけが今、至るところで開かれ、専門家と称する者も、どこか苦しまぎれの表情で「シナリオ」とか「ファクター」とかいった語を連発し必死に答えをしぼり出そうとする。たしかにこの２０世紀の世紀末、他の何にもまして、「中国はどうなる」という問いこそ、世界にとって最大の問いとなりつつある。とりわけ、この巨人の東方の海上に住む我々日本人にとって、この問いは、もしかすると数世紀にわたる「大いなる問い」となる可能性すらある。・・・・ ２０１３年、今や超大国となった中国関わりは日本にとって数世紀にわたる「大いなる問い」となりつつあるようです。 そして、最終章はこの問いかけの続きを記しています。 脱北者への処理で異なるアマリカ、韓国、日本への扱い 朝鮮半島をめぐってではあったが、２１世紀の中国の対外姿勢を占ううえで興味深い「水平的な位相」－前述の北朝鮮への中国の姿勢の垂直的なエスカレーションの位相に対して、対象となる国や地域ごとに異なるアプローチがとられる、という意味で水平的と評するーにかかわる出来事が２００２年５月に起こった。瀋陽にある日本総領事館に北朝鮮からいわゆる「脱北者」が亡命を求めて駆け込んだのに対し（日本では「ハンミちゃん事件」とも称される）、中国の武装警察が日本側の許可を得ることなく総領事館内（いわゆる治外法権が外交特権として認められている）に立ち入り、「脱北者」を連行していった事件である。しかし同じ日に日本総領事館の隣にあるアメリカ総領事館にも脱北者が駆け込んだが、中国官憲はいっさい手出しはしなかったとされる。そして、やや日をおいてではあったが、北京の韓国大使館で脱北者が館内に入ろうとしたところを中国官憲に連行されそうになり、制止する大使館員と中国側との間で乱闘になり「脱北者」が中国側に連れ去られた時間が起った。 もんだいはこれらの事件のそれぞれへの中国側の対処と事後処理の中に、中国外交の対外観がきわめて整理しやすい形で浮かび上がってくることである。まずアメリカに対しては、近代国家法の原理（「外交関係に関するウィーン条約」という実定法）に則って、外国公館の不可侵を忠実に守り亡命脱北者の出国についても人道的見地を重んじるアメリカ側の意向に配慮して処理した。韓国に対しては、大使館内で韓国外交官との間に乱闘事件を起こしてでも、「脱北者」を強引きわまるやり方で連行したが、後日、一転して韓国側に正式に謝罪し管区側と協議にうえ、出国させている。一方日本に対しては一方的に「立入りの合意があった」と主張していっさいの謝罪は行わず、また日本側の抗議を無視してフィリピン政府との交渉によってフィリピンへ出国させた。ここに中国の国際秩序観の位相とともに日中関係の独特な難しさが浮かび上がる。・・・・最後に、２１世紀の中国と、日本はどのように対したらよいのか。・・・この場を借りて私個人の結論として言及してみたい。 それはすでに本文第５章で触れた、聖徳太子の「対中アプローチ」に尽きるように思うのである。つまり「日出づる処の天子・・・・」の国書にあるように、いかなる場合も「対等」、つまり現代の国際関係の用語でいえば、「厳格な相互主義」の立場を堅持することである。もう一つは、「海西の菩薩天子云々」の条り（つまり仏教という当時の国際基準を関係の基礎にしようとする立場）にあるとおり、日中２国間の関係という特殊な空間を超えた、その時代のグローバルな価値基準に忠実に関係を運営していくことであるり、その点で変則的な「アジア的価値」とか日中間にのみ特殊な「友好」志向、といった思考空間に決して囚われないことである。これは一見、突き放した態度に見えるかもしてないが、これこそが、真に中国と平和と友好の道なのである。そしてこれが、私の長い間の中国文明史の研究から到達した個人的結論であり、またそれは近代を超えて妥当する日本の歴史の大きな、かつ成功した選択であったと思う。それゆえこれが、２１世紀の「日本の基軸」、それこそ「日本の国是」に一つ、とされねばならない。・・・・ 「対日本、対朝鮮・韓国、対ヴェトナムの中国の外交方法の違いは何処から来ているのか」についての細かな考察は今一度ゆっくりと読み返す必要があります。 |